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Last Revised: May 6, 2024
「インド通信」の紙印刷の誌面は、1978年10月の創刊以来40年、2018年10月号（480号）をもって終了となりました。これまでのご購読、ご支援に深くお礼申し上げます。今後はこのウェブ版でこれまでの誌面の内容・活動・執筆者に関する情報など、可能な範囲でお問い合わせに対応いたします。
ウェブ版もこれまでどおり、月一回の更新を基本として巻頭エッセイ・催し情報・新着情報を継続します。催し物情報はこれまでどおり、ウェブサイト管理者までお寄せください。
「〇〇が××党の公認候補に決まり、〇×選挙区から立候補します」
インド総選挙の最初の投票日（今回は投票期間が1か月半に及び、投票日は７回設定されている）の少し前に、メッセージを受け取った。夫婦揃って友人である妻の方が、夫に関して報告してきたものだが、短信ニュースのように至って客観的に事実だけ書いてある。彼女の性格から察するに彼女の遊び心で、文面の最期に見えない爆笑の絵文字がついている気がした。さっそくネットの記事を検索すると、いくつかのインド全国紙が１時間ほど前に、彼の立候補を伝える短い記事を配信していた。
実家の近所に市会議員が住んでいたとか、大学時代の何となく知り合いに国会議員の息子がいて、後に二世として政治家になったと聞いた、とかはあったが、知人・友人が政治家になった話は身の廻りにほとんどない。インドの誰々については時々ある。昔は日本もそういう側面が濃かったように思うが、何か社会活動をしていて、その中の誰かが政治の場で声を挙げないとどうにも動かない（かつての労働組合などはその典型か）、と地域や国の議会を目指す話は、インドでは少なくない。
現地組織と提携して協力活動やフィールドワークや共同研究を進めていたら、現地の優秀で有力なリーダーが「海外の大学院に進んだとか職を得たとかで移住してしまった」と「議員になって現場に対応できる頻度が激減してしまった」のどちらかによって、従前のような共同事業ができなくなってしまったというのは、インドあるある、だ。彼らの名誉のために書くと、実際に政治家歴が長くなると本来の目的を忘れて私利私欲に走り評判を落とす例はあるけれど、最初の最初は活動のために真剣にブレイクスルーを模索しての選択であり、立候補であると感じられるものなのだ（すべてとは言えないけれど）。
友人〇〇は、インド有数の全国政党から立候補しているが、おそらく当選しないだろう（当選したらどうしよう…）。支持基盤も過去の実績も有力な候補が他に複数いる。この選挙区の各候補者は、個人としても政党としても方針についても、選挙公示の段階である程度知っていた。実際の選挙戦を左右する有力党や候補者については、だれが候補に公認されるかが検討されていた段階で、現地で少しばかり裏事情を垣間見た。
結局公認を得られなかった候補者候補だが、とんでもないきらびやかな前職の経歴を持っていて、前職引退後にほとんど縁のなかった生まれ故郷を選挙区にセカンドキャリアとして国会議員に転身しようと目論んでいた。故郷とはいえ、人生の大半は遠ざかっていた場所を甘く見ていたのだろうか。私の目にも、今のこの地域の大半の庶民にとって、この経歴はそんなに魅力的に見えないんじゃないか、そもそもありがたみを理解できないんじゃないか、と映ったのだが、政党側の本当の決定理由は知る由もないが、私の想像通りの結果になっていた。
あまり気乗りしない様子で彼のチラシを街のあちこちの壁に貼り、関連先に翼賛活動をはかっていた部下（候補者候補の別の事業で雇われていた人物）のことを思い出す。縁の薄い故郷ですでにその事業を始めていたものの、現地に来ることは稀だったらしい。あの部下にとって、ボスが国会議員になるのとならないのとで、自身の立場や暮らしに大きな違いが出るのだろうか。
友人〇〇が立候補した選挙区の投票はすでに終了したが、総選挙戦はまだ半分も終わっていない。おそらく彼は、今住む場所で通常の暮らしと仕事をこなしているのだろう（確か今年は休暇年度だったけれど）。もし当選したら、通常の業務はどうするつもりなのだろう。少なくとも自営業ではないのだし。日本の場合、地方選挙ではその土地に居住の実態がないと立候補できないが、インドも国会議員はどこに住んでいても立候補はできるのだろう。それから日本で言う立候補の供託金なんかはあるのか、選挙活動の費用はどう賄われているのだろう。彼のもともと関わっている社会運動の同志が分担しているのだろうか。次回会った時に、聞いてみたいことが山ほど出て来たからメモしておかねば。しかし当選してしまって、今までのように会うこともままならなくなったらどうしよう、笑。
＊『インド通信』（印刷誌面）は1978年に創刊され2018年10月をもって休刊した、インド文化交流センターが発行した月刊の情報誌です。
＊催し物情報は、どなたでもご投稿いただけます。掲載形式は本誌のフォーマットに従って調整することがあります。投稿締切りは催し開催前月の15日です。
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