アメリカのインド人1991-1994：エッセイ古文書館
Asian Indians in the United States: Essay Archives 1991-1994
バーニング・シティ
--ロス暴動とインド系移民と政治--
関口 真理
Last Revised: July 1, 2002
初出 「インド通信」1992年11月号
夜の定時のニュースは夜中を過ぎても続いていた。闇の中に噴きあがる炎が、燃えている建物と散々に駆け回る人々を浮かび上がらせる。「暴動、夜間外出禁止令、非常事態宣言」、繰り返されるそれらの言葉を聞いたことがなかった、という外国人も多かったそうだが、私は、見たことのあるコリアタウンが映らねば、インドの話かと思いまごうところであった。
ロス暴動は日本でも大きく取り上げられたようであるが、映像で伝えられた生々しい暴力、その背景にあるやり場のない怒り、社会不安は当事者でない我々までも言葉を失わせた。事件そのものは比較的新しい移民である韓国系と、アフリカ系住民の利害対立が極まって噴出したという面が強調されて伝わっている。確かにそれは最も悲惨な結果を見せつけた。しかし暴動の最も激しかったサウスセントラルには、数は多くないがインド系住民もいて、韓国系に劣らない被害を受けている。具体的には３５の事業所の間で、被害総額２５００万ドル、職場を失った者２００人と見積られている。業種は酒屋（数件）、食料品店（十数件）、サリー商、宝石商、モーテル（６件）、レストラン（２件）、保険代理店等。場所が移民、低所得層の多い地域なのでこれらの事業主も比較的新参で、経営規模も小さかった。あるグローサリー経営者は開店一ヶ月半の店を失った。道を埋め尽くす暴徒達になすすべもなく、目の前で１０万ドル相当の店舗と商品を奪われたという。期待を持って移ってきた新天地であったが、移民の厳しい現実の方に直面したわけである。
アメリカではインド系そのものに対する人種迫害事件も起こっている。１９８７年１０月、約１万５千人のインド系が住む、ニュージャージー州ジャージーシティで白人やヒスパニックの若者が「ヒンドゥー、ガンディー」と叫び廻りながら、住民に投石したり、ヒンドゥー寺院を襲撃したりした。彼らは「ドット・バスターズ（ドット＝点、婦人の額のビンディーのこと、”インド人退治人”というような意）」と名乗った。主に中下層の出身で新参の成功者に不満を抱いていたという点が、今回のロス暴動のコリアタウン襲撃の図式と同じである。人種差別、対立は移民にとって最も厳しい、将来への不安をかき立てる試練だという。
ロスでは嵐が過ぎて、焼け跡に立った人々が再建の道を捜し始めた。韓国系はその閉鎖的な体質で他のコミュニティーと協調しようとしない、と被害者ながら激しい非難も浴びた。しかし、ともかく一般の注目を集めたことで（インド系については一般のテレビ、新聞報道には全く取り上げられていない）補償交渉の道が開けつつある。アジア系住民組織や韓国政府も支援してくれる。ところがインド系はそのような政治的窓口が弱い。それどころか事業体間のネットワークも十分でなかった。
先に挙げた被害状況は「インド連合商工会議所 United India Chamber of Commerce 」という組織が示したものである。しかし小規模、新規創業が多く、移民の歴史が浅いインド系社会ではこのような組織に属していない者もいる。移民社会では出身地ごとの団結は強い。しかし同業者だからという連帯意識の方は薄い。営業形態もまちまち、被害額を知ろうにも帳簿類が不備あるいは焼失、保険に加入していなかった、など救済を求めようにも障害がある。経営者の中には、アメリカ仕込の最先端のマネージャーもいれば、インド式家族営業者、果てはこちらで初めて商売を始めたという者もいる。後二者の場合、アメリカ式の交渉、諸手続きに臨むのは難しいだろう。いままでもこのような小経営者と地元行政当局がもめたケースはいくつも報告されている。このようなわけでこの事件を機にインド系企業家間の今日的（アメリカ的）なネットワーク確立が急務であると、ＵＩＣＣは呼びかけている。
さて、先にインド系社会は政治的組織が弱いと述べたが、８０年代以降急速に政治参加の姿勢を強めている。全体として「エリート・エスニック」とも呼ばれる彼らは本来政治意識が強く、人口の割に集金力があるので注目されつつある。インドのエリートが発言力があるように、この国でも地位を確立した後は政治に参加するという姿勢である。今まで中国、日系層がたびたび排斥された経験から、目立って叩かれないようにと政治的には消極的だったのと対照的である。東部にはすでにいくつかの政治組織があって、南アジア通の議員を支援している。これまでもインド系に有利な移民法の条項の存続や、アフリカ系などと同様の優遇措置を受けられるマイノリティー認定を勝ち取っている。８８年の大統領選で民主党のデュカキス候補に多大な資金を提供し、政治的圧力団体としての存在を認められた。この活動を支えるために組織は全米のインド系を把握していると言い切る。全国の電話帳からインド系の名前を捜し出してデータを作っているのだという。
カリフォルニアには今回ロス暴動でもインド系の被害を訴えた「インド系アメリカ人政治協会 Indo-American Political Association 」という組織がある。９１年に結成されたばかりで、インド系内の政治意識の高揚、インド系を支援する政治家の擁立、あるいはコミュニティーからの育成を目指している。この団体は９２年初め、大統領選では民主党のジェリー・ブラウン元カリフォルニア州知事を支援すると発表した。ブラウンは州知事時代からインド系に理解があり、インドでマザー・テレサと活動を共にしたことがあるというのが支持の理由である。彼は民主党の最初の五人の候補の中では事前予想では最下位にもかかわらず、結局クリントン候補とともに最後まで残った。まさかインド系の威力というわけはないだろうが、最下位予想候補をよく盛り立てたものだ。カリフォルニアは中央への発言力が強く、エリートインド系の最も増加している地域でもある。彼らの政治参加と影響力は今後も強まるであろう。その場合のジレンマは、もはやマイノリティーとしての保護が必要ないとされて、特権を失ってしまうことである。これまでエリートでありながらマイノリティーの立場をうまく利用して成功してきた彼らにとって転機が近づいているといっていいのかもしれない。
＊2002年5月はロス暴動から10年にあたった。関連報道はあったものの報道は、中間選挙展望やパレスチナ情勢が、不透明な景気の先行きといった話題にかき消され、かすんでしまった。ロス暴動で浮き彫りになった白人社会とマイノリティ、旧マイノリティと新マイノリティの関係は、10年の間に紆余曲折を辿った。しかし「互いの違いを乗り越えて」という方向で構築されてきた新たな関係の模索は、同時多発テロ後、棚上げされてしまった観がある。
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