アメリカ横断、ミレニアムのインド世界
Part 3
アメリカにおけるインド系コミュニティーの組織とメディア
関口真理
Last Revised: August 29, 2001
南埜猛・関口真理・澤宗則編「越境する南アジア系移民」 2001年1月 掲載
本稿の目的は、移民としてアメリカに定着したインド系コミュニティーの中で結成された「インド人会」の類の組織、インド系を対象とした新聞等のメディアの現状を概観し、若干の考察を加えるものである。
はじめに
20世紀初頭にパンジャーブの農民が多数カリフォリニアへ開拓労働者として流入したのを、アメリカにおけるインド系移民の始まりと位置づけると、インド系コミュニティーの歴史はほぼ一世紀を経過したことになる（注１）。しかし、インド系コミュニティーが、アメリカ社会から存在を認識されたのはそう古いことではない。初期の移民開からほどなく、1920年代にはアジア系移民の規制政策によってインドからの移民は中断した。当時のアメリカのインド系の人口は取るに足らない存在であった。
長い空白の期間を経て、1965年に移民規制が撤廃されると、インドからの移民が急増する。1980年には、10年ごとに行われるセンサスの人種、民族区分のアジア系（Asian）のカテゴリーのひとつとしてアジア系インド人（Asian Indians）が独立して設けられた。この時点から、インド系社会はアメリカのマイノリティーの一グループとして公式に認知されることとなった。インド系がコミュニティとして、個別の分析や研究対象とされるようになったのもこの時期からである。
現在では経済的に成功したマイノリティ、IT産業隆盛の牽引役、としてメディアや政治経済の分析などのカバーでアメリカのインド人社会に関する情報を目にすることも多くなった。しかし全国規模でアメリカのインド系社会全般の実状を示す客観的なデータは、現在でもセンサスしか存在しない。そのほかにはいくつかの研究調査の限定されたサンプルがある。そうした調査においても、また今後のインド系社会の把握のためにも、インド系のエスニック組織やメディアは窓口として、情報源として大きな役割を持っている。
I アメリカにおけるエスニック組織、エスニック・メディアの意義
ホスト国において民族的、文化的に主流でない勢力を「エスニック」という言葉で表現するならばば、多様な人種、民族、文化の背景を持つ人々によって形成されてきたアメリカでは、社会の主流となっているアングロサクソン・プロテスタントとは異なる、エスニック・グループに関わる組織やメディアは古くから常に存在し続けている。
エスニック組織とは、同じコミュニティーの出身者が集まり、祖国の文化や生活を再現、共有したり、新世界で生き残るための情報を交換したり、互助協力する場であり、エスニック・メディアは移民の母語で、祖国やアメリカのコミュニティーの情報を発信、仲介する媒体である（注２）。ただしこの定義は移民の当事者の世代においてはおおよそこのようなものであるが、二世以降アメリカ生まれの世代になると、その質も変わってくる。
＜シカゴ、デヴォン通りの老舗インド・グローサリー。創業者は商業カースト出身だが、アメリカでは元々エンジニアとしてスタートした。インド系住民が増えたのを見て商機を感じ、この店舗を第一号店として全米に支店を展開。現在は西海岸を除く全国に店舗網を持つ。エスニック商店はコミュニティー・センターの役割も果たす＞
第二世代ではアメリカ定着の模索はもはや重要ではなく、故国の文化を学び、保持継承する場となる。ただし、多くのエスニック・グループは同時にマイノリティでもあるので、社会の多数派、主流派に対して発言するために結束したり、非常時に駆け込む場としての意義は残る。また第二世代以降は、エスニック組織やメディアでの母語の重要性が薄れ、英語に置き換わることもある。
個々のコミュニティの持つ異なる要素を乗り越えて、一つの「アメリカ人」となることが期待される社会にあって、故国の言語や伝統を保持し、再生産するエスニック組織やメディアは、一見そのコミュニティのアメリカ定着を遅らせ、国民統合とは相反する概念にも見える。
しかし一方で、エスニック組織やメディアは様々な点で、国民統合に寄与してもいる。伝統的に移民の大半は英語の使えない人々であった。異世界アメリカに適応するための必須情報の多くが、エスニック組織やメディアを経由して母語で彼らに伝えられた。アメリカの既存社会との異差の大きいコミュニティほど、移民は定着の過程で障害に出会い、強いストレスを感じる。そうした場合に、エスニック組織は避難所を提供し、くつろぎを与えるという緩衝弁となりうる。アメリカ順応に多少回り道をしても、移民の間に生じた不安が蓄積して、社会全体を揺るがすような事態になるくらいならば、そうした時間の猶予は決して無駄ではない。また、白人でもキリスト教徒でもない新しいコミュニティでは、生活、文化、価値観などの違いや、故国の伝統との断絶からアイデンティティーの混乱が生じる。そんな時にも、エスニック・グループの中で保持される自分たちの伝統に誇りを感じれば、多民族多文化社会の構成要素として自身を認識できるようになるだろう。個々を重視する社会だからこそ、違いを際立たせることがかえって自信にもなりうるのである。
こうしたことから、移民がなくならない限り、エスニック組織やメディアはアメリカ社会で独自の役割を持ち続けるだろう。
次にインド系エスニック組織、メディアの状況に移るが、ひとくちにインド系アメリカ人といってもその構造は単純ではない。厳密には移民してアメリカ国民となった者、その子孫としてインド起源であるが生まれながらのアメリカ人である者を指すが、永住権を持ち事実上アメリカに住むインド国籍者、さらには就労や留学で長期間滞在しているインド国籍者が、事実上同じ組織に属し、同じメディアを共有しているのである。さらにインドから直接アメリカに来た者のほか、古い時代に英領植民地に移民したインド人の子孫もおり、個々の持つ母語や伝統文化の背景は複雑である。こうした立場の違いによって、組織に参加し、メディアを享受する動機や意義に違いがあることは容易に想像される。しかし、現状ではほとんどのインド系のエスニック組織、移民一世とその予備軍ともいえる定住インド人が主な対象にで、その立場から運営されている。
II エスニック組織
１ 学生団体：インド、南アジア系組織の起源
20世紀初期の移民の時代にも、アメリカのインド系社会には地域のコミュニティー・グループやインド独立運動の支援組織があった。しかしその係累はほとんど今日には残っていない。従って本稿では1965年以降のインド系エスニック組織の展開を扱う。
今日あるインド系組織の起源の一つは大学に出来たインド系学生組織であると言えるだろう。1965年のアジア系移民の解禁前後、インド人の数が全米でまだ非常に少なかった時期に、インド人が常に存在する場所といえば各地の有力大学であった。大学にはインド人の研究員や教員もいて、地域でも比較的インド人の多い場所である。インド人留学生グループにはやがて周辺に住みはじめた移民たちが集まり、地域の拠り所ともなっていった。学生会のお決まりの催し、インドの伝統の祭であるホーリーやディワーリーの集会は、学生を超えて地域のインド人全体が心待ちにする場であった。
インド人の人口が増えるにつれて、各地域ベースでいわゆる「インド人会」的な交流グループが、またキャリアを持った人々の間では「職業人会」が生まれてくるが、学生会の周囲に生まれた人的ネットワークから発展していった例が少なくないようである（注３）。
現在、アメリカの多くの大学にでは留学生ベースのインド人学生組織と、アメリカ生まれの学生によるインド系アメリカ人学生組織の二種類の組織が見られる。両者の活動は、インド社会や文化に関する勉強会、インドの祭事を祝う、インドへのチャリティー活動など、基本的には大差はない。
もともと留学生ベースの組織のみが存在していたところへ、アメリカ生まれの世代が学齢に達し、親のルーツや自分のアイデンティティーにこだわって参加するようになってきた。しかし留学生の多くが大学院生、対するアメリカ生まれは学部学生が主体という年代差や、インド育ちとアメリカ育ちの違いなどがあった。同じような活動であっても、留学生にとっては自らの生活文化を異郷で再現し、くつろげる居所を確保することが目的となるが、インド系アメリカ人にとっては先祖の文化を学びアイデンティティーを体得する機会である。このように参加者の背景からくる感覚や目的の違いから、二つのインド系学生組織が存在する学校が多い。
２ 「全インド」レベルの組織
今日、アメリカのインド系組織で「全インド〜」、「インド＝アメリカ〜」、「インド系〜」などの頭書きを持つものには実に様々なものがあり、名称だけではその活動内容や質を判断することはできない。しかし、いくつかの組織は、65年以降の新規移民の増加期にインド系の集中しつつある全米の各地域で、有志によって周辺のインド系住民の交流の場として結成され、その後も地域のインド系コミュニティの核となる役割を果たしてきたものである（他の組織が未発達な地域では他の南アジア系メンバーも多数参加している）。当初は単純なお仲間会から始まり、不慣れな新天地での情報交換や故郷の伝統文化に関わる行事を定期的に持つ場としての役割を確立していった。現在では以下のような活動を掲げるところが多い。
1）インド文化の継承：伝統文化行事の主催、教室開催、地元の非インド系住民へのインド文化紹介活動。
2）地域の公共機関への協力：役所の広報など公共情報の提供、選挙登録や国勢調査の呼び掛け。
3）福祉：健康相談、無料クリニックの開催、高齢者への対応。
4）移民、帰化に関する法律相談や手続き代行。
5）若者への対応：伝統文化の継承。青少年グループ活動の促進。
6）就職情報（ただし、以前は活動内容に加えていたが、ボランティアの手に余るため、現在は行っていない組織が多い）
組織は寄付や基金、会費で運営され、若干の事務的専従スタッフを除きいずれの活動も会員内部から募るボランティアが担当する。クリニックや法律関係も専門の医師や法律家が確保されている。国勢調査では正規の調査員に同行してインド系家庭を実際に訪問する場合もある。英語が不自由でトラブルが発生したインド系住民のため、役所や警察の求めに応じて通訳を派遣することもある（カリフォルニアやニューヨークではほとんどのインド主要言語の通訳がボランティア登録されているという）。
＜シカゴのインド、パキスタン商店街として知られるデヴォン通りにあるインド系会館。この日は地元のテレビの取材中。キャスターの女性にサリーを着付けインド・スナックを試食してもらっているところ＞
エスニック組織の場合、伝統文化行事のような典型的な活動が目を引きがちだが、新しい移民、多くの民族コミュニティを擁する地域では、エスニック組織が一般の行政、公共機関の活動を代行、補助することが期待されている。インド系エスニック組織はこの点では大きな貢献をしていると見てよいだろう。
またアメリカ生まれの二世以下を対象とした活動でも、単にインド文化の教育だけではない。英語のスペリングや作文のコンテスト、夏休みのキャンプ、地域の福祉活動への参加をエスニック組織が主催している。同じコミュニティーの子ども同士という入りやすい間口を通して、望ましいアメリカ人を育てる活動を行なっている。これらはインド系組織が国民統合に貢献する取り組みを行っている端的な例といえるだろう。
こうした全インド組織は地域のセンターとして、その地域で活動するインド系サブ・コミュニティーグループを緩やかに束ねているが、それらは組織的に傘下にあるわけではない。またこうした地域センターは、有力都市にあったり、規模が大きかったりすることから、互いに存在を認識していることはあるものの、その活動に地域を越えた団結の必要性もないことから、現在のところ提携して全米規模のインド系組織を作ることもない。
コミュニティセンター型組織に対して、インド系全体を対象としつつ、政治参加や経済活動など目的を限定する組織として、政治ロビー団体、商工団体、同業職業人会などがある。
アメリカでは特定のコミュニティがイデオロギーや要求を掲げた政党を作ることはない。しかしマイノリティの中では独自の立場を主張するためにコミュニティ・レベルの政治参加グループを作っている。インド系でも80年代に入ってその動きが顕著になり、コミュニティ内部に向かっては政治参加を鼓舞したり、地域の政治家を養成する、また外に対しては地域、国政レベルに政治的要請を働きかけるロビー活動などを行っている。インド系の政治的組織の多くは、そのほかのアジア系コミュニティの政治組織、あるいはアジア系全体が連合した組織と交流、提携を強めている。
また近年ではアメリカで活動するインド系の職業人の集まりである、インド系同業者、財界組織が活発になっている。その中味は、起業や運営のための情報交換、実務のサポートサービスの提供、人的ネットワークの形成など実務に直結する活動をするものと、パーティーやスポーツなど職業人どうしの友好交流を主とする紳士会のようなものがある。
これまでインド系の経済、職業人組織の活動は必ずしも盛んでなかった。現在でも小中規模の商店など、個人事業主間の連携はあまり報告がない。また、いわゆる商工会議所はインドとアメリカの国家間通商の出先機関のような役割を果たしているが、アメリカのインド系社会に活動の重心があるとは言えない。それに対して近年、専門職系の同業組織が活発になっている。ＩＴや先端科学などインド系の活躍が目覚ましい分野では、互いの連携を厳しい競争に活かそうという動きにつながっている。インド系医師会やホテル、モーテル業オーナー組合は社会への影響力や経済力から政治的圧力団体としても認知されている。アメリカ国内の好調な経済状況に大きな貢献をしているという自負がグループの存在感を高めているような状況になっている。
＜インド系住民の集会場であるコミュニティー・サービスセンター。生活情報、職業訓練、青少年キャンプ、シニアのための趣味講座、一般アメリカ人向けのインド理解行事などの催しも行っている。（シリコンバレー）＞
３ サブコミュニティ・グループ
近年、その数が増加し、活動が盛んになっているのが、出身地、言語、宗教などによるインド系のサブコミュニティ単位の組織である。たとえばタミル、テルグ、ベンガルといった出身地域、民族によるものと、ジャイナ教徒、パールシー教徒など宗教コミュニティー別のグループがある。シク教のように海外移民の歴史が古く、規模も大きく、国際的な組織ネットワークが出来ているものもあるが、多くのサブ･コミュニティー組織は規模が小さく、会員の集まる範囲も局地的で、限られた有志の個人的な尽力で運営されているものが多い。
インド系人口が多くなかった時期には、まずインド出身であることを拠り所として集まるのがせいぜいであったが、インド系人口の拡大で全インド組織、あるいは職場や地域で、同郷人を見出すのが容易になった。そうした同郷人が集まって、大きくなりすぎた全インド組織の中では出しにくい出身地方の独自性を追求し、より故郷に近い、くつろげる場を作っているのである。
サブコミュニティ・グループが盛んな理由は、まず出身地の母語で会話できることである。多くが英語を自由に使いこなし、アメリカ生まれの子供のために家庭内でも英語中心で生活する人々の多い中で、母語の話せる環境は心休まる、微妙なニュアンスで話ができる。またアメリカ生まれの世代にとっては、親の言葉を学ぶ場にもなっている。
また、全インド組織の催しは「全国区」レベルの行事が中心となる。伝統行事ならホーリー、ディワーリーといった、主に北インドで盛んな祭、そのほか独立記念日やガンディー誕生日など国家レベルのカレンダーに従っている。
これに対して、地方ごとに異なる暦や宗教、伝統行事を持つインドでは、必ずしも全インド組織の行事を自分の伝統としない人々も多い。
もちろん、出身地から持ってきた言語、文化、伝統へのこだわりには個人差があり、出身地が同じであっても、家庭や教育環境からそうした要素にあまり執着しない人たちもいる。しかし全般に南インド出身者は同郷グループ活動に熱心な傾向が見られる。全インド組織の北インド色が強くなりがちなのも一因であろう。ＩＴ、先端産業のエンジニアに南インド出身者が急増していることから、企業誘致で新しく勃興するハイテク・パークのあるような土地では、新規にインド系コミュニティが出来はじめている。こうした場所で形成されつつある全インド組織には、明らかに南インド出身者を中心に構成されるものもある。
またインドだけでなく、バングラデシュ出身者も包括して海外でも民族アイデンティティの強いベンガル系組織も、ドゥルガー・プージャーやタゴール・ソング、ベンガル文学など守るべき民族遺産に強い忠誠心を持っている。
しかし、事実上サブコミュニティ組織に期待される最も重要な役割は、若い世代のための配偶者選びの情報交換の場となることである。主なサブコミュニティでは、各地の組織は小さいが全米規模でネットワーク（全インド組織には見られない規模である）を作って、近年では全国的な年次集会を開くのが一般化している。こうした年次会の最大の催しは、いわゆるインド式結婚相手探しの情報交換とお見合いなのである。同様の機能は、若い世代の出会いの場である学生組織や若手の職業人会にも見られるが、後者がどちらかといえば本人同士の出会いの場であるのに対し、前者は親世代がより強くコミットし、民族、カースト、出身コミュニティなど、よりインド的、伝統的に条件を絞った相手探しができるのである。
＜シリコンバレーのヒンドウー寺院。現在は空き倉庫の内部を改造して使っているが、資金を募って本格的インド洋式の寺院建築を計画中。定期的礼拝、祭礼のほか、インド関係の文化行事の会場にもなっている。数日前にはインド映画の若手俳優、アビシェーク・バッチャンが来訪したとのこと＞
＜ヒンドゥー寺院での祭礼に集まった近郊のインド系住民。場所柄多くがＩＴ関係の仕事をしているという＞
４ 宗教グループ
インド本国におけるのと同様に、アメリカのインド系コミュニティーの中でも宗教は重要な存在である。インド系コミュニティを総体とするサブ・グループとして宗教アイデンティティーを掲げる組織も少なくない。全体として、多数派であるヒンドゥー教とその他の宗教では、組織のあり方に大きな違いが見られる。
ヒンドゥー教系組織：アメリカには多数のヒンドゥー寺院があるが、その中でも僧侶やスタッフを常駐させるような規模のものの多くは、ヒンドゥー文化センターとして、文化行事を催したり、スペースを地域のコミュニティ活動に解放したりしている。布教、教化の姿勢は穏やかで、インドの寺院のような排他性はなく、ヒンドゥーでないインド人も来訪して行事に参加しており、形式的には宗教組織であるが、全インド・レベルのコミュニティ組織と同様の役割を果たしている。
シク、ジャイナ、パールシー教の場合は、コミュニティの子弟への宗教教育、独自の伝統保持のための文化活動や成員間の互助活動などを行っている（注４）。いずれのコミュニティともアメリカ全土、あるいは国際的ネットワークが形成されて、地域、民族別のサブ・コミュニティ同様、全米規模の年次会で団結を確認している。
これに対しイスラム教では、アメリカのインド系に限定した組織にはこれといったものが見当たらない。その原因は、アフリカなど他の移民先に見られるようなイスラム・ネットワークに関わって移民した者が少ないこと、エリート移民が多いことからアメリカ社会一般のイスラム・イメージを配慮してムスリムのアイデンティティーをあまり強調しないこと、ムスリムであることを示す際はインド系組織を作るのではなくより広範なレベルのムスリム組織に参加すること、などが指摘されている（注５）。
＜ニューヨーク、クイーンズのヒンドゥー寺院。近所には他にも何件かのヒンドゥー寺院とシク教センターがあるが、特にインド人が集中して住んでいるわけではない＞
６ ＮＧＯ、セルフヘルプ・グループ
コミュニティの成長につれてて、インド、南アジア出身者をメンバーとし、コミュニティの中の特定の問題に対処することを目的とする組織も増えている。
ひとつは、インド、南アジアの社会問題、特に福祉、医療、教育などを支援するＮＧＯである。アメリカ国内では問題周知のための広報、講演会などの教育活動、資金集めのための行事主催や賛助会員の募集などを行い、インドでの活動案を作成し、現地にスタッフを派遣する。中には規模の大きな組織となり、アメリカ各地、インドにも支部、拠点を持ち、影響力のあるＮＧＯとして知られるようになっているものもある。
いわゆる交流組織と異なり、インド系以外の参加者も増えており、インド系組織という限定された範疇で捉えるべきではないのかもしれない。しかし同様の組織がアメリカ一般にも既に存在している中で、インド出身の背景を共有するメンバーが、故国に貢献する、故国との連帯感を保つといった動機づけで集まったものである。その点では非常にエスニックな組織である。
またアメリカ生まれの世代にとっては、自分のルーツにつながるインドの問題だからこそより身近に感じられる、貧困の中に暮らす人々と、恵まれた環境にある自分が同じ「インド人」である事実に気づき行動に駆り立てられる、といったインパクトがある。さらに、開発政策や医療を学んだ者が、親の故国に実践の場を見出して、アイデンティティー探しも兼ねて、スタッフや短期の派遣員に志願するという例も少なくないという。
一方でアメリカのインド系社会の内側が抱える問題に関わる組織もある。中でも女性問題のセルフヘルプ・グループが全米各地で結成されはじめている。インドとアメリカの女性の立場に関する伝統や認識の違い、外で働きながら家庭でもインド式の完璧な女性の役割を期待されるなど、移民社会でのストレスは女性にも重い。特に夫の家庭内暴力は深刻な状態になっている。身内の恥を語らないインド的な感覚で、アメリカ的な対応では及ばない問題だけに、カウンセリング、シェルターの提供、法律相談など、火急に必要とされている活動である。
やや特殊で、大きな勢力ではないがアメリカ的存在といえるのが、インド・南アジア出身者の同性愛者組織である。インドに比べれば同性愛者に格段に寛容なアメリカであるが、インド系社会と関わりながら、同性愛者を公言するのは厳しい反発を受ける。それでもあえてインド系の同性愛者組織を標榜し続けるのは、インド系社会へ同性愛の受容を働きかけるためである。アメリカ生まれの新しい世代がますます増えていく中、同性愛問題も蓋をして避けて通ることはできない、いずれコミュニティが向き合わなくてはならないことである。全体としてみれば小さな存在ではあるが、アメリカの国民統合の中のインド系という意味では、今後さらに注目される可能性がある。
III エスニック・メディア
多くの人が比較的不自由なく英語をコミュニケーションに使っているインド系社会では、インド系のエスニック・メディアの大半は英語である。インド諸語メディアへの要請は強くなく、数も限られている。多くの新聞やテレビ番組を持つ中国語、ベトナム語、スペイン語などとは対照的である。移民の母語での発信を一つの特徴とするエスニック・メディアの中ではユニークな存在と言えるだろう。
しかし、英語に困らないからエスニック・メディアの必要性が無いというわけではない。むしろ、インドや南アジアのニュース、映画を筆頭とするインドの娯楽情報への需要は非常に高い。
１ 活字メディア：新聞、雑誌
現在、インド系社会でもっとも一般的に知られ、認知されているエスニック・メディアは活字メディアであろう。
個別の組織が発行するようなニュースレターを除いて、アメリカでインド系（および南アジア系）コミュニティーを対象に定期的に編集、発行されるものには、大きく分けてタブロイド形式の新聞（ほとんどが週刊）と情報雑誌（月刊）がある。
＜インド系メディアでは古参。月刊「インディア・カレント」編集部。（サンノゼ）＞
新聞、雑誌はどれも似通った体裁である。新聞はトップにまずかなりの分量のインド、南アジアのニュースがカバーされる。これは提携しているインドの通信社によるものである。次にアメリカのコミュニティー・ニュース。全米各地にインド系人口の多い地域が出現していることから各紙ともいくつかの地方版があり、地域記者やスタッフを置きローカルニュースに力を入れるようになっている。最近ではインド系専門家や起業家の関わった経済、ビジネス、ＩＴ情報欄が独立して設けられている。読み物のもう一つの柱が映画などインド関係の娯楽情報欄でかなりのページ数が割かれている。紙面の後半は求人、中古品売買、インド式の結婚相手募集広告など、いわゆる広告欄（Classified）で埋められている。
一方、月刊の雑誌は速報性がないのでニュースの割合が低い。その分、長文の分析記事、論考があり、インド系社会の現実を巡って読者が寄せる投書や誌上討論なども読ませるものがある。
しかし、月刊誌に最も期待されるのはインド、南アジア関連の催し情報ガイドである。いまでは老舗のインド系月刊誌も元々、地域の催し、生活情報を集めたニュースレターから出発したという。インターネットの登場で唯一のメディアではなくなったものの、まだその役割を譲り渡す状況ではない。アメリカでもインドの娯楽に対する需要は高く、アメリカ生まれでもインド映画や古典芸能を楽しむものが少なくない。インドの娯楽産業や芸術家もアメリカ市場を意識した手厚い対応をしているので、新聞、雑誌ともに娯楽文化関連の記事や映画スター、有名音楽家、舞踊家によるコンサートなどの催し物予定はいつも多彩である。
こうした活字エスニック・メディアは、週刊新聞の一部を除けば、ほとんどが無料配布されている。無料のものは全米各地にあるインド食材、ビデオ店といったインド系商店の店頭で配布され、コミュニティーセンターやヒンドゥー、シク寺院などなど人の集まりやすい公共施設、マイノリティの多く住む場所では一般の町の役所や図書館にも置かれて、誰でもどこかで手に入れることができるようになっている（注５）。
２ 公共放送：テレビ、ラジオ
今日、衛星放送にはインドで作られたテレビ番組や映画を専門に扱うチャンネルがある。これはインドや東南アジアに展開しているインドの衛星放送が、北米地域向けのコマーシャルや告知と放送時間を設定して配信しているものである。アメリカ制作のものとしては、インド系専門の局やチャンネルはなく、インド系向けに作られた番組は、独立系の局やローカル局を通して放映されている。
テレビにおける典型的なインド系エスニック番組のスタイルは、インド映画の音楽シーンやインド芸能情報（新作映画や俳優のゴシップなど）を中心とした娯楽の部分と、インドのニュース、アメリカのインド系コミュニティーのニュースを組み合わせたものである。
特にコミュニティーの情報はアメリカで活躍するインド系の人物紹介や地元の文化行事の映像、視聴者参加コーナーなどがあり、視聴者が身近に感じる内容が盛り込まれて人気がある。
エスニック番組のスポンサーとなっているのは、伝統的に通信会社、最近ではインターネットのプロバイダーなど。市場として期待できる移民社会、特に経済的に豊かなインド系への売り込みには熱心で、インドへの国際電話や接続料の値引き競争が熾烈である。もうひとつはエスニック社会内部の事業者、地域のインド系商店（食品、宝飾、旅行代理店）や多国籍のインド系食品会社などである。国勢調査や選挙名簿登録の呼び掛け、保健衛生のキャンペーンなど、広く周知すべき公的な広報もこうした機会に流されることが多い。
インド系コミュニティを対象にした公共放送のプログラムは数が少なく、娯楽としての価値はあるものの、現状では必須の情報メディアとは言えない。
＜シカゴ、デヴォン通りの南アジア系キオスク。エスニック系新聞雑誌、国際電話のテレフォンカード、アメリカ宝くじなどを売る＞
３ インターネット
インド系がいわゆるＩＴ、情報通信分野の中枢で活躍していることからも、インド、南アジア系を対象とするインターネットの情報サービスやビジネスは非常に盛んであると考えられているが、正確な状況はインド系コミュニティーの内部でも把握されていない。
その中でも、活字、映像メディアと比較して、インド系社会の情報源となるインターネット情報サイトに限って考えると、90年代半ばから在外インド人をターゲットにしたインド関連総合情報のポータルサイトが登場してきた。当時の代表的サイトは、既存のインド系メディアの発信するような情報、インドとインド系社会のニュース、生活情報などが主な内容で、アメリカの国際電話会社が顧客サービスの一環として運営しているものなどであった。
やがてインドの広告代理店や、大手のインターネット接続・検索サービスが参入、さらに今日ではインターネット情報サービスそのものを事業として立ち上げるベンチャーが急増している。これまでアメリカのインド系商店に頼ってきたインドの食材、衣料、娯楽関連の商品のネット・ショッピング動きも普及し、世界のインド系を対象にしたいわゆる「ドッドコム」ビジネスにはインド、南アジア系でない企業も参入しており、メディアという言葉だけでは当てはまらないものになりつつある。
まとめ インド系エスニック組織の今日的意義
アメリカのエスニック組織やメディアは、アングロサクソン・プロテスタントという主流に属さない人々が作り出すものとして、特異なものではなくそれぞれの時代に存在してきた。既に述べたように、移民たちに慣れ親しんだ方法で新たな移民、コミュニティのアメリカへの国民統合を促進する一定の役割を果たすという評価もある。
新しい移民のもたらす異なる文化や価値観にかなり寛容になった時代に定着を始めたインド系コミュニティの大部分は、その独自の伝統文化や生活習慣をまだ保っている。エスニック組織、メディアの存在がその保持に果たす役割は小さくないと言えるだろう。しかしインド系社会の構成員の多くががアメリカの制度の下で社会的、経済的成功を収めている現状では、アメリカ社会の主流と、インドの伝統文化や価値観が大きく違うとしても、インド系がエスニックなものによって鼓舞された伝統主義に固執してアメリカの既存社会を脅かすようになるとは考えにくい。
もちろん、近年注目されているヒンドゥー至上主義や大タミル運動など、インド系、あるいは特定のサブ・コミュニティに関わる国境を越えた動きにアメリカが無縁であるはずもない。むしろ、最先端の情報システムを享受し、圧倒的経済力と存在感を持つアメリカのインド系社会は最大のターゲットである。一部個人のレベルやインド人どうしの間では、そうした文脈の論調や意見が通用しているのも事実である。しかし大半の人々はそれを認めないか、少なくともアメリカの一般社会に向けて発言する時にはそのような姿勢は出さない。インド系組織の中の活動やメディアのカバーの中にはそうした揺らぎが読み取れることがある。より大きなカテゴリーの組織の中ではアメリカ社会の一員であるマイノリティの姿勢を前に出し、より近い存在の集まるサブ･グループの中では小さなアイデンティティーにこだわって自己の誇りを満足させるというような、使い分けをしているとも言えるだろう。
＜注＞
注１：町村 1993 P191
注２：アメリカのインド系移民の歴史については、関口 1998
注３：エンジニアなどの間では、インドの出身大学の同窓ネットワークも、就職やビジネス情報の提供に大きな役割を持っている。
注４：コミュニティが小さいだけに、冠婚葬祭（特に葬儀）ではグループの助力に大いに頼ることがあるという。
注５：アメリカにはハレ・クリシュナ教団などのインドの宗教起源の新興宗教が数多く存在するが、インド系エスニック組織というよりは一般の宗教組織と捉えるべきだろう。
注６：無料メディアは広告収入で発行、配給されているので、中味が広告ばかりだったり、他誌をそのまま拝借した記事を載せていたりなど、質に疑問のあるものも含まれる。
＜参考文献＞
五十嵐武士編 2000 『アメリカの多民族体制』東京大学出版会。
古賀正則、内藤雅雄、浜口恒夫編 2000 『移民から市民へ 世界のインド系コミュニティ』東京大学出版会。
白水繁彦 1998 『エスニック文化の社会学』日本評論社。
関口真理 1998 「アメリカのインド系移民の歴史と社会」『歴史と地理』510号 ｐｐ１〜９、山川出版社。
関口真理 1999「Ａ.Ｂ.Ｃ.Ｄ. アメリカのインド系移民の子供たち」『コッラニ』ｐｐ７３〜８１、コッラニ編集部。
町村敬志 1993 「エスニック・メディア研究序説」『一橋論叢』109号。pp191〜209
Lessinger, Johanna, 1995 "From the Ganges to the Hudson: Indian Immigrants in New York City" Allyn and Bacon, Needam Hights , Massachusetts.
Bacon Jean, 1996 "Life Lines: Community, Family and Assimilation Among Asian Indian Immigrants", Oxford University Press, New York.
Rangaswamy, Padma, 2000 "Namaste America: Indian Immigrants in an American Metropolis", Pennsylvania State Univ Press
＜資料＞インド系エスニック組織とメディア
（筆者が事務局あるいはメンバー等に直接調査を行ったもの、及びその調査から派生的に情報を得たもの。小規模の交流組織とサブコミュニティ組織は非常に多数になるので割愛した）
＊地域センター的な全インド組織
The Association of Indians in America, Inc, ニューヨーク
Indo-American Community Service Center, 北カリフォルニア
INDO-AMERICAN CENTER, シカゴ
＊政治系組織
Federation of Indian Association シカゴ、カリフォルニア 等
Indo American Democratic Organization, Inc, シカゴ
＊業界、職業人組織
The Indus Enterpronuer シリコンバレー
ITを軸にしたインド、南アジア出身起業家の協力組織。
Silicon Valley Indian Professionals Association シリコンバレー
シリコンバレーのインド系技術者、起業家の交流会
Indian Business & Professional Women Professional Associations
カリフォルニア、シリコンバレー主体の女性職業人組織。
Network of Indian Professionals 全米
アメリカ生まれの若手が主体の交流組織。
American Association of Physicians of Indian Origin インド出身者の医師会。
＊その他
ASHA インドの教育支援、援助組織
MAITRI 家庭内暴力、女性問題組織
NARIKA 家庭内暴力、女性問題組織
TRICORN インド南アジア系ゲイ、レスビアン組織
＊インド系エスニックメディア
India Abroad 全米規模の週刊紙（有料）
India West 西海岸で有力な週刊紙（有料）
Indian Post 全米規模の週刊紙（無料）
Indian Reporter 中西部の週刊紙（無料）
Indian Express North American Edition
インドの日刊紙傘下のアメリカ版週刊紙（有料）
India Currents Magazine 最古参の月刊情報誌（無料）
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